このところ、がんに罹患された方、あるいはそのご家族から相談を受ける機会がとても増えている。県民のおよそ2人に1人ががんに罹患するという深刻な現実を肌で感じる日々である。私自身、妻を胸腺腫という病で亡くしているので、がんについては我が身のこととして厳しい体験をしてきたつもりである。それでも、自分自身ががんであることが分かったときに、どんな思いを抱き、どんな精神状態で日々を過ごすことになるのかということを自分自身のこととしてリアルに考えようとすると、実は何も分かっていないことに気づかされる。がんになったという事実をどう受け止め、どう治療に立ち向かって行けば良いのか、家族のこととして経験をしていながらも、私はまだ自分自身のこととしては本当の意味では分かっていない。だから、がんに罹患された患者の方々の気持ちが分かるなどと言うつもりは毛頭ない。現実にがんであることが判明したときに、どの病院で、どの医師に、どのような具体的な治療を施してもらえば良いのか、最善最良の選択が出来るだけの選択肢を持ち合わせている方はどれだけいるだろうか。いざというときに相談出来る医師がいない方々の方が圧倒的に多いのではなかろうか。殆どの方は、検診で偶然にがんが見つかったり、あるいは体調が思わしくなくて近くの診療所や病院で検査をして、がんであることが判明し、そこでいきなり治療の第一歩が始まる。多くの人は、いざ病となりすぐに治療を要する場面で初めて、いかに選択肢を持ち合わせていないかに気づく。
一旦かかった医療機関で医師の治療を受けながら、別の医療機関で別の医師の判断を聞く「セカンドオピニオン」が、今になり漸く当たり前の患者の権利として認められるようになってきた。時間的猶予のない中で選択できるだけの十分な選択肢を持ち合わせずに、とにもかくにも治療を開始あるいは治療を迫られている状況下で、患者本人あるいは家族等が真剣に様々な情報の入手を進めていくと、当然のように「別の先生はどんな判断をするのだろう?本当に手術が出来ない状況なのか、この先生はもう手術は出来ないと言うが、別の先生なら手術してくれるかもしれない。この抗がん剤治療で本当に大丈夫だろうか」などの疑問が湧いてくるものである。だから私は、「セカンドオピニオン」が当然の権利として認められてきたことについては、基本的にとても良いことであると考えている。しかし問題は、患者は医療についての専門家ではないということである。医師と患者は、医療契約を締結する法律上の位置づけとしては対等な権利関係を有する。しかし、現実には医療の専門家でない患者に「セカンドオピニオン」を求める権利があるということが、専門家である医師に、誤解を恐れずに言えば責任を回避出来る余地を残してはいないのだろうか、という疑問を持つことがしばしばある。医師と患者は実質的には対等ではない。これは、私も妻のときに幾度も直面した。特に難しい病であれば、大病院ですら症例も少なく、明らかに医師の側に治療方針に自信がないという場面に直面する。しかし、こういうときに果たして別の医師、別の病院に「セカンドオピニオン」を求めるのはあくまでも患者の権利でしかないのであろうか。私は、主治医自身がより専門性を持つと思われる別の医師に意見を求めるのは、主治医のある種の義務ではないかと考える。つまり医師の側の義務としての「セカンドオピニオン」という考え方が必要なのではなかろうかと感ずるのである。
2008年04月25日
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